投資の初心者必見!投資信託のメリット・デメリットをわかりやすく解説

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紫垣英昭

昭和62年証券会社に入社し事業法人、金融法人、ディーラー経験
現在、延べ2万人近くの個人投資家に日本株の売買指導を行っている。
3年前より「全方位型トレード・システム」を提唱し、多くのプロトレーダーを育成。
著書3冊を出版、新聞、雑誌の執筆や講演も多数あり。
著書紹介

将来に向けて手持ちの資産を増やすため、投資信託にチャレンジする方も多数いらっしゃいます。

ただし、投資信託と一口にいっても投資対象やリスクやリターンの度合いはさまざまなので、「どの商品を選べば良いのかわからない」と悩む人も多いでしょう。

初めての投資信託で失敗しないためにも、投資信託とはどのような商品なのか、正確な理解が必要です。

今回の記事では、これから投資を始める初心者に向けて、投資信託の仕組みや、運用をスタートする前に押さえておきたいメリット・デメリットをご紹介していきます。

この記事を読んで得られること
  • 投資信託という金融商品の仕組みや投資対象がわかる
  • 投資信託と株式投資の違い、どのように使い分けるべきか知ることができる
  • 投資信託のメリット・デメリットを知ることができる

そもそも投資信託とは

まずは、投資信託とはどういった金融商品なのかを見ていきましょう。

投資信託とは

投資信託(ファンド)とは、投資家から大量に集めた資金を一つにまとめて、運用の専門家(運用会社)が分散投資を行なう金融商品のことです。

投資信託の仕組みを成り立たせるために、販売会社・運用会社・信託銀行など複数の機関がそれぞれ以下のような役割を担っています。

  • 販売会社:投資信託(ファンド)を販売する
  • 運用会社:投資家から集めた資金を使って、実際に運用する
  • 信託銀行:投資家から集めた資金の保管・管理を行なう

販売会社(銀行・証券会社・郵便局など)が投資信託を取り扱っており、投資家は販売会社を介して投資信託を購入します。

投資家から集めた資金は信託銀行で保管され、運用会社の運用指示により株式や債券の売買を行ないます。

投資先は株式・債権・不動産など多岐にわたり、その配分もさまざまです。

なお、国内だけでなく、海外の市場も投資先として選択されます。

どの資産に投資すべきかを考えるのは運用会社の役割であり、この運用判断が投資信託の成果を大きく左右します。

投資対象

投資信託の投資対象は、大きく分けると以下の5つに分類できます。

  • 国内株式型:国内の株式に投資する
  • 国内債券型:国内の債券に投資する
  • 外国株式型:外国の株式に投資する
  • 外国債券型:外国の債券に投資する
  • バランス型:国内外の株式と債券に投資する

基本的には債券より株式のほうが変動幅は大きく、ハイリスク・ハイリターンです。

上記の分類を知っておくことで、投資信託選びの際にもリスク・リターンの目安をおおまかに把握できるようになるでしょう。

ただし、バランス型といっても、商品によってリスク・リターンの程度が異なることに注意が必要です。

株式の比率が高いほどリスクが高くなるので、自身のリスク許容度を踏まえたうえで検討するとよいでしょう。

投資信託と株式投資の違い

投資信託は複数の投資先に分散投資を行ない、投資信託のプロに運用を任せる仕組みです。

一方、株式投資の場合は投資先企業を自分の判断で決めて、直接投資を行ないます。

投資経験が浅い初心者は、プロに運用判断を委ねる投資信託のほうがチャレンジしやすいでしょう。

株式投資ではある程度まとまった金額の用意が必要ですが、投資信託の場合は小額からでも始められます。

しかし、プロの力を借りない分、株式投資のほうが手数料を抑えられるでしょう。

株式投資は大きな利益を期待できますが、投資先やタイミングを自分で判断しなくてはならないという意味では、初心者にはやや難易度が高い投資方法です。

初心者なら押さえておきたい!投資信託のメリット

ここでは、投資信託で資産形成を行なうメリットを説明していきます。

少額から購入できる

投資というと、数十万、数百万単位で資金が必要になると考えている方もいるのではないでしょうか。

株式投資や不動産投資の場合は、ある程度大きな金額を用意しておく必要がありますが、投資信託は100円からでも投資できるので、投資経験がない方でも試しやすい投資方法といえるでしょう。

100円からでも投資できるということは、手持ち資金が少なくても分散投資ができるということです。

たとえ最初の運用資金が数千円、数万円程度でも、国内外の株式や債券、不動産など複数の投資先に資金を振り分けられます。

商品の種類が豊富である

投資信託は、それぞれ投資対象の種類が異なる点が大きなポイントです。

国内外の株式、債券、不動産、株価指数などあらゆる資産が対象となり、投資先の配分次第でリスクやリターンの度合いが変わっていきます。

基本的な傾向として、低リスクのものほど低リターン、高リスクのものほど高リターンと考えておけばよいでしょう。

価格の変動幅が多いほど損失のリスクは高まりますが、それだけ大きな利益を得られる可能性があるということです。

分散投資によりリスクを抑えられる

投資信託は分散投資の形で資金を振り分けるため、リスクを極力抑えられるのもメリットです。

例えば、将来の成長を期待してA社の株式だけに投資したとします。

もちろん、A社の業績が良ければその分の利益を得られますが、A社の業績が悪化する可能性もゼロではありません。

株価の急落、突然の倒産ともなれば、投資先の種類が少ない分だけ、マイナスの影響が大きくなってしまいます。

このようなリスクを軽減するためにも、複数の銘柄に分けて投資するのが良いといわれています。

しかし、分散投資をしようとしても、どの投資対象にどれだけの金額を投資すれば良いのか、加減がわからない方も多いでしょう。

投資に慣れていないのであれば、投資のプロに投資判断を任せるのがおすすめです。

投資信託を購入すれば、あとは運用会社が投資家に代わり、情報収集や分析をします。

発展途上国の株式・債券など、個人投資家では投資しにくい特殊な金融商品にも投資できるのも魅力です。

透明性の高い金融商品である

投資信託は監査法人による監査が決算ごとに行なわれていて、透明性が高い金融商品です。

また、基準価額が毎営業日に公表されており、投資信託の資産価値が明らかにされています。

基準価額は投資信託の価値を表していて、この基準価額をもとに売買が行なわれます。

投資信託に関しては、運用報告書や運用レポートによる情報開示(ディスクロージャー)も行なわれています。

ファンドの運用方針、運用状況、組入れ銘柄などを知ることができるため、その点でも高い透明性が保たれていると考えてよいでしょう。

節税制度を利用できる

投資信託での資産形成にチャレンジするなら、NISAやつみたてNISA、iDeCo(個人型確定拠出年金)など、利用できる節税制度の種類を理解しておきましょう。

NISAとつみたてNISAは、どちらか一方のみ利用できます。

ただし、つみたてNISAのほうは金融庁が定めた基準を満たす、長期投資向けの投資信託が対象になります。

iDeCoは3つのなかで最も節税効果が高く、NISAとつみたてNISAのいずれかと併用できます。

特に注意しておきたいのが、iDeCoは原則として60歳まで引き出しできない点です。

そのため、iDeCoは基本的に「老後の生活資金を作る」という意味で利用する形となります。

一方、NISAとつみたてNISAはいつでも引き出せるので、いざというときの急な出費にも対応可能です。

普通預金・定期預金よりも資産を増やせる可能性がある

以前は、普通預金や定期預金にお金を入れておくだけで、少しずつ残高が増えていきました。

しかし、現在の日本では、ゼロ金利・マイナス金利の金融政策が取られていることもあり、金融機関にお金を預けているだけでは資産はほとんど増えません。

資産が増えないだけでなく、ATMで時間外取引をすれば手数料を引かれ、マイナスになってしまいます。

余裕資金があるようであれば、いくらか資産運用に回してみるのも一つの方法です。

仮に1%しか金利に違いがなかったとしても、投資する金額が大きいほど、また、運用が長期間に及ぶほど、1%の差が大きな違いになって表れてきます。

運用前に知っておきたい!投資信託のデメリット

投資信託で利益を得るには、投資信託のデメリットについても正しく理解することが大切です。

実際に運用を始める前に、以下の内容をしっかりと確認しておきましょう。

元本が保証されていない

投資信託は、元本が保証されている預金と性質が異なるので、大きく値上がりして大きなリターンを得ることもあれば、購入したときよりも値下がりしてマイナスの結果に終わる場合もあります。

運用成績次第で損益が生じる可能性があることを覚えておきましょう。

投資信託の元本割れリスクが気になる方は、まずは小額から始めてみることをおすすめします。

元本割れをする可能性があることを理解したうえで、余裕資金の範囲内で投資をすることが重要です。

プロに依頼する分、コストがかかる

投資信託では投資の専門家に運用を任せる分、販売買付手数料・信託報酬・信託財産留保額などのコストがかかります。

  • 販売買付手数料:投資信託を購入する際にかかる手数料
  • 信託報酬:投資信託の運用にかかる管理費用
  • 信託財産留保額:投資信託を売却する際にかかる費用

運用で利益が出ていても、全体のコストが利益を上回れば結果的にマイナスです。

上記のコストは、金融機関や投資信託の種類によっても大きく変わってきます。

資産を確実に増やしていくためにも、投資信託の購入前にコスト分の正確な数値を確認しておきましょう。

まとめ

投資といえば株式投資や不動産投資など、いくつもの手法がありますが、投資信託は投資経験が少ない初心者でも比較的取り組みやすいといわれています。

投資信託は分散投資でリスクを抑えつつ、小額からでも投資できるので、「これから投資の勉強を本格的に始めたい」という方にも向いている投資方法です。

また、投資のプロに投資判断を任せられるため、情報収集・分析にあまり時間を割けない方にもおすすめの方法といえます。

投資信託は元本保証がないので躊躇する方がいるかもしれませんが、大切なのは、リスクとリターンのバランスを考慮して、どの投資信託を選ぶかを考えることです。

将来のために資産を少しずつでも増やしたい方は、投資信託による資産形成に一度チャレンジしてみてはいかがでしょうか。

紫垣 英昭

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